マンションで地震が発生した場合、何が起こるのでしょうか？ マンションは倒壊する可能性があるのでしょうか？ 大規模な地震が発生した際に、マンション内でどのような行動を取ればよいのでしょうか？ こうした疑問を抱える方々が少なくないことでしょう。
日本は地震の多い国であり、いつ大きな地震が起こるか分からない状況です。そのため、マンションで地震が発生した際のリスクや対策について、情報収集を怠ることはできません。
この記事は前編と後編に分けて解説しています。
前編では【マンションで地震が発生した際に考えられる具体的なリスク】を解説しています。
後編 ではさらに、避難所に避難するのではなく、マンション内で避難生活を送る「在宅避難」や、すぐに実行できるマンションの地震対策についても紹介します。
前編・後編を最後まで読むことで、マンションと地震についての知識を身につけ、災害に備えるための準備や心構えができるでしょう。
安心してマンションでの生活を続けるための方法を学んでいきましょう。
- 目次
- マンションにおける６つの地震リスク
- ①建築年による耐震性の違い
- ②構造の種類による揺れ方の違い
- ③ピロティ構造のマンションの倒壊リスク
- ④地盤の強さと被害の関連性
- ⑤高層マンションの揺れリスク
- ⑥高層階からの移動制約
マンションにおける６つの地震リスク
巨大地震が発生した場合、マンションはどのような影響を受けるのでしょうか？ 以下に、マンションが直面する可能性のある6つのリスクを紹介します。大規模な地震が発生した場合、マンションが直面するリスクは以下の6つの要因が考えられます。
①建築年による耐震性の違い
マンションの建築年に応じて、耐震性が異なります。新しい建物ほど地震に対する耐性が高く、倒壊リスクが低い傾向があります。②構造の種類による揺れ方の違い
マンションの構造によって、地震時の揺れ方が異なります。③ピロティ構造のマンションの倒壊リスク
ピロティ構造のマンションは安定性が低く倒壊リスクが高まる可能性があります。④地盤の強さと被害の関連性
地盤の強さは、地震による被害の程度に影響を与えます。弱い地盤では揺れが大きくなり、建物への負荷が増加します。⑤高層マンションの揺れリスク
高層マンションは地震時に大きく揺れやすいです。特に長周期の地震動が影響すると、揺れが増幅される可能性があります。⑥高層階からの移動制約
地震で階段やエレベーターが使えなくなると、高層階に居住する住民は地上への移動が困難になる可能性があります。この状況を「高層難民」と呼びます。これらのリスク要因を考慮して、地震に備えた適切な対策と行動計画を立てることが重要です。
①建築年による耐震性の違い
一般に、多くの人が気にすることは「マンションが地震で倒壊する可能性はあるのか」という点です。マンションの倒壊の危険性は、その建築年によって異なります。
建築年が1981年5月以前の場合、旧耐震基準に基づき、震度5程度の揺れに耐える設計となっています。
建築年が1981年6月以降の場合、新耐震基準に基づき、震度6〜7程度の大きな揺れにも耐えられるよう設計されています。
したがって、1981年6月以降に建築されたマンションでは、震度6〜7程度の大きな地震でも倒壊するリスクが低い可能性が高いです。
具体的な構造や耐震性については、マンションの管理組合に問い合わせて詳細を確認することがおすすめです。
②構造の種類による揺れ方の違い
マンションには一定の耐震性を持つ構造が多く採用されていますが、構造の違いによって地震時の揺れ方が異なります。マンションの地震対策の構造には、次の3つがあります。
耐震構造
免震構造
制震構造
マンションを選ぶ際には、採用されている構造を確認することが重要です。
以下では、マンションの3つの構造の特徴を詳しく解説します。
耐震構造
コストは低いが揺れが大きいというのは、耐震構造の特徴の一つです。耐震構造は、マンション全体の柱や梁、壁を強化して地震に対応する構造です。
この方法は比較的低コストで地震対策を行うことができますが、他の構造に比べて揺れが大きくなるという欠点があります。
また、大規模な地震が発生すると、柱や壁が損傷する可能性があります。
免震構造
免震構造は、地面とマンションの間に地震の揺れを吸収する装置を備え、地震による揺れを抑える構造です。この構造は、他の構造に比べて地震の揺れを軽減することができますが、設置には高いコストがかかる面もあります。
ただし、免震構造のマンションでは、室内の落下物や家具の損傷を減らすことができ、地震が起きた際の安心感を高めることができます。
制震構造
制震構造は、地震の揺れを軽減する装置を用いて地震対策を行う構造です。この構造は耐震構造よりも地震の揺れを効果的に抑えるだけでなく、大規模な地震でも柱や壁の損傷リスクを軽減することができます。
さらに、制震構造は耐震構造と併用することで、より高い耐久性を確保することが可能です。
③ピロティ構造のマンションの倒壊リスク
マンションの耐震性を評価する際には、築年数や構造だけでなく、マンションの形状も重要な要素です。地震に強いマンションを選ぶ際には、ピラミッドのような形や正方形のマンションがおすすめです。このような形状は構造を補強しやすく、地震に対する強さを高めることができます。
一方で、1階部分が駐車場になっているピロティ構造や縦長の長方形のマンションは、地面と接している部分の補強が難しいため、耐震性が劣る可能性があります。
④地盤の強さと被害の関連性
マンションの耐震性を選ぶ際には、建物自体だけでなくマンションが立っている地盤の状態も重要です。地盤の硬さや質は、地震時のマンションの振る舞いに影響を与えます。
地盤の硬さが高い場合は、地震に対して比較的穏やかな揺れを期待できます。
地盤の硬さが低い場合は、地震による揺れが激しい可能性があります。
ただし、地盤が軟らかい場合でも、適切な対策が施されていれば、マンションの耐震性を高めることができます。
マンションの地盤情報を知りたい場合は、売主や不動産業者に問い合わせるか、国土交通省の国土地盤情報検索サイト「KuniJiban」を利用して調べることができます。
⑤高層マンションの揺れリスク
一般的にマンションが倒壊する可能性が低いとしても、安心できるとは限りません。特に高層マンションでは、長周期地震動と呼ばれる大きな揺れが長時間続くことがあります。
過去の地震では、長周期地震動によって以下のような事例が報告されています。
2004年の新潟県中越地震では、六本木ヒルズで6基のエレベーターが停止し、うち1基は客室をつるすワイヤーが切断されました。
2011年の東日本大震災では、西新宿の高層ビルなどで最大1メートル程度の振幅で10分以上にわたって揺れが続きました。
長周期地震動による被害は、マンションの上層階ほど大きくなる傾向があります。マンション上階の揺れは、地上で感じる揺れの2〜3倍以上にもなります。
また、建物自体が倒壊しなくても、室内が大きく揺れることで転倒や家具の激しい倒壊が起こる可能性があります。
最悪の場合、これらの被害が死亡につながることもありますので、そのリスクについても十分に認識しておく必要があります。
⑥高層階からの移動制約
近年注目されている問題の1つが、マンションのエレベーターが故障し、高層階に住む住民が地上に降りることができなくなる状況、「高層難民」です。例えば、47階建てのタワーマンションが停電の影響でエレベーターが使用不能になったため、住民は階段を使って移動するしか他がない状況に陥った事案です。
47階ともなれば、階段を歩いて移動することは非現実的ですし、特に高齢者や健康状態の悪い人にとっては、困難です。
このような問題は台風の影響で発生しましたが、地震の場合も同様で、エレベーターの故障だけでなく、通路や階段の構造物が崩壊したり、ドアが開かなくなったりするリスクがあります。
マンションの高層階に住む人々にとって、「地震によって地上へ降りられなくなる」という状況は、大きなリスクとなり得ます。
前編では【マンション被災6つリスク】をお送りしました。
後編 ではリスクを最小限に抑え、安心してマンションに住むための方法を解説します。
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