5月に入ってから石川県、青森県、千葉県、北海道と大きな地震の発生などにより皆さんの関心も高まってきている中、南海トラフ巨大地震も30年以内に発生する確率は70％程度と見られています。
内閣府によると南海トラフ巨大地震が発生した場合、東日本大震災の約20倍の被害が想定されています。今あなたの家は大地震に耐えることができますか？あなたや家族、財産を守るためにご自宅の地震に対する強さを知ることはとても重要です。
実は建物が地震にどれくらい強いかは数値で表すことができるんです。この数値であなたの家が地震に強いのかがわかります。
今回は地震に対する強さの指標についてどういうものかわかりやすく解説し地震に強い家にする方法を紹介していきます。
目次1.地震に強い家とは
2.住まいの強さを判断する
3.地震に強い家にする方法
1.地震に強い家とは
地震に強い家として判断に使われる指標はこちらの2つです。●耐震等級
新築住宅において使われる評価軸であり、新築の住宅を購入する際に地震に対する強さを判断する点で、耐震等級1から耐震等級3の3段階で評価されます。
耐震等級1とは建築基準法で定められた最低限の耐震性能を有する建物で耐震等級2は耐震等級1の1.25倍、耐震等級3は耐震等級1の1.5倍の強さがあると定義されます。
●評点
評点は既存住宅における耐震診断の結果のことを言います。建物が大地震の揺れに対して倒壊しないかを表しています。
・1.5以上…倒壊しない
・1.0以上~1.5未満…一応倒壊しない
・0.7以上~1.0未満…倒壊する可能性がある
・0.7未満…倒壊する可能性が高い
つまりは、新築の住宅購入を検討している人は耐震等級を、中古住宅を購入する人や今住んでいる住宅の地震に対する強さを判断する場合には評点を利用します。
2.自宅の強さを判断する
国土交通省の調査によると、2021年12月末時点の日本の住宅ストック数は5,435万戸で、このうち耐震基準適合住宅は2,876万戸、耐震基準未適合住宅は2,559万戸となっています。つまり、日本の既存住宅の約47%が耐震基準未適合住宅ということになります。あなたの今住んでいる家も現状の耐震基準に満たない住宅の可能性もあります。
新築の時には耐震等級1以上の設計をされているはずなのになぜ、耐震基準に満たない家があるのか気になった方もいるかと思います。それは、過去の大地震が起こるたびに基準が更新されてきたからです。
①新耐震基準：1981（昭和53）年6月1日以降に適用されたもので震度6強～7程度の揺れでも倒壊しないことを基準に設定。
②2000年基準：1995（平成7）年に適用されたもので
1）地盤に応じた基礎の設計
2）接合部に金具取り付け
3）偏りのない耐力壁の配置
の3つが変更されバランスの良い家が義務化されました。
つまり、住宅を建てたその当時の基準がクリアされていても、現代では地震に対して弱い住宅として判断されると可能性があるということです。
あなたの家がいつ建てられた家なのかがわかると、今の基準に沿った性能なのかどうかがわかります。
3.地震に強い家にする方法
建築基準法で決められた地震に対する強さとは必要最低限の強さを基準にしたものというのは先ほどお話ししました。あくまでも、最低限の基準を定めたものなので、地震に対してより安心できる住宅かどうかは、地震に対する強さを調べることで評点を確認する必要があります。評点が1.0は一応倒壊しないレベルなので、最低限評点が1.0以上あるか無いかが一つの判断基準です。耐震リフォームをする際に評点1.0になるようにリフォームをするのか
1.5以上になるようにリフォームするかによって費用も変わってきます。
耐震リフォーム後の評点をどこまで引き上げるかによって工事内容も変わるため、まずは現時点での評点を把握し、評点を1.0にするか1.5以上にするかを工事内容と費用を比べて安心できる住宅を作ってきましょう。
いかがだったでしょうか。
まとめるとこちらの3つです。
①あなたの家の強さは評点で決まる
②地震に対する強さの基準は年代で違う
③耐震リフォームは評点をどこまで引き上げるかで規模や費用が変わること。
ご自宅の評点がどのくらいか気になる方は是非一度確認してみてください。
もしもの時に安心できる家をつくっていきましょう。
最後に一言、
あなたの家は地震に強いですか？
