トイレのリフォームは便器などトイレ本体を替えるだけではなく、手すりの設置、壁や床の改装など状況によって施工内容が異なります。
トイレ本体は多機能なものが販売されており、本体価格と施工内容に応じて、必要な費用は大きく変動します。
この記事では、トイレをリフォームする費用の相場や注意点のほか費用の抑え方も説明するので、トイレのリフォームを考えている方はお役立てください。
トイレをリフォームするときの注意点と費用相場
トイレのリフォームを実施するときには、トイレ本体だけの場合と床材の変更や壁紙の張り替えなど内装もリフォームする場合があります。工事費用のうち、トイレ本体の設備機器代が大半を占めており、費用相場は設置するトイレの種類によって異なるため、不要な機能をつけないよう注意が必要です。
便利な機能としては、節水や節電・防汚・自動洗浄・清掃サポート・除菌・室内の暖房・便ふたのオートセンサーなどが挙げられます。
なお、工事の内容は洋式から別の洋式へ交換するときと、和式から洋式へ変更する2つのパターンがあり、和式から洋式へ替えるほうが費用は高額になります。
また、床や壁もリフォームする場合には短時間で工事するのは困難であり、その間はトイレを使えません。
近くに公衆トイレがあると利用できるかもしれませんが、難しいときには仮設トイレを設置する方法もあります。
トイレ本体の設備を交換する場合
洋式から別の洋式へ交換するときには、交換するトイレ本体の代金とともに、古いトイレの撤去のほか新しいトイレを設置する工事の費用が必要です。古いトイレを撤去する工事費用の相場は2万円程度であり、新しいトイレの設置は3万円程度かかります。
トイレ本体の費用は、便器と便座が一体型のタイプのうちタンクレスが20〜30万円で、タンク付きになると10〜20万円と価格が下がります。
さらに、組み合わせ型のタイプの価格は10〜20万円が相場です。
また、和式から洋式へ変更する場合には、トイレ本体の代金のほか、古いトイレを撤去して新しいトイレを設置するとともに床や壁、天井の改修工事などの費用もかかります。
和式トイレが設置されていると床に段差が設けられているケースが多く、洋式に変更するには段差の解消が必要です。
そのうえで、給排水管の移設とともに温水洗浄便座などに使うコンセントの設置工事もおこなう必要があり、費用の総額は15〜75万円になります。
タンクや便器だけを交換する場合
洋式トイレは便器と便座が一体になっているものと、便器、タンク、便座を組み合わせて構成するタイプがあります。このうち便器と便座の一体型はタンクの有無により2つに種類が分かれ、これらが洋式トイレの主流です。
タンクだけを交換するときの費用は、工賃を含めて10万円程度になります。
また、便座の本体価格は、特別な機能を設けていないスタンダードなものは安価で、ヒーターや温水洗浄機能などを搭載したタイプは価格が高くなります。
便座の交換にも工事があり、工賃も含めた費用の総額はスタンダードなものが5.5〜20万円程度で、グレードが高いタイプになると30〜50万円程度が必要です。
内装をリフォームする場合
長年にわたって使用したトイレを撤去したときには、タンクの裏側の床や壁紙に日焼け跡などが目立つでしょう。このため、トイレの交換にあわせて内装もリフォームするのがおすすめです。
床を改修するときの費用は、床材の種類と施工面積に応じて異なります。
床材にはタイルやフロアタイルなどがありますが、人気が高いクッションフロアは水に強くて手入れしやすい点が特徴です。
抗菌や消臭機能を搭載しデザイン性に優れたものも多く、施工費用の相場は1〜8万円になります。
また、壁や天井のクロスを張り替えると、トイレの雰囲気が見違えるように変わるでしょう。
壁紙は、デザインだけではなく機能性も考慮して、抗菌や消臭効果のあるものや汚れ防止機能が付いていて掃除をしやすい商品が売れ筋です。
張り替え費用は、壁紙の種類や室内の広さに応じて1〜6万円程度かかります。
トイレのリフォームにかかる費用を抑えるコツ
多機能でデザインに優れたトイレを設置したり、壁紙にこだわりすぎたりすると予算をオーバーしかねません。リフォームにかかる費用を抑えるためには、工夫や妥協が必要です。
トイレ本体の費用や工事費用を節約
トイレのグレードはメーカーや商品によって異なり、役に立つ機能が次々と開発されています。しかし、機能が多くなると高額になってしまうため、利用する機会が少ないと思われる機能は選ばないのが重要なポイントです。
スタンダードなタイプでも暖房便座や洗浄ノズルなどが備えられているものも多く、本体価格が安いものを選ぶと費用を節約できます。
また、工事中に仮設トイレを設置すると安心できますが、災害用の簡易トイレを使う方法もあります。
補助金や助成金の活用
トイレのリフォームに活用できる補助金や助成金の制度が設けられており、制度で定められている適用条件を満たすか確認するとよいでしょう。たとえば、要支援者や要介護者のために手すりの設置や段差の解消、滑りにくい床材への変更などに取り組むときには、必要な条件を満たすと介護保険による制度を利用できます。
なお、リフォームする前に申請しなければならない点に注意してください。
このほかにも、住宅のリフォームに対する支援事業を制度化している地方自治体があるため、電話やホームページなどで確認してみましょう。
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出典：https://kosodate-ecohome.mlit.go.jp/
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まとめ
トイレは誰でも1日に数回は使うので便利な製品の設置が理想的ですが、高機能なタイプや壁などの内装にこだわりすぎると費用が高額になってしまいます。私どもフジケンリフォームでは、さまざまな製品を取り扱っており、予算など各種の相談も承っています。
トイレのリフォームを検討中のときには、お気軽にご相談ください。
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