STEP1.【イメージを共有し決める】家族でイメージを固めよう

□「やりたいこと」と「優先順位」を明確にする

1. 家族で現在の住まいを見直し、不満や要望を話し合う


2. 書籍やインターネットでリフォーム事例を調べる


3. ショールームで設備や機器を実際に見て触れるなど、イメージづくりのための情報収集をする


4. スケジュールを検討する

□建物診断で住まいを総点検する

1. 自己診断…基礎や外壁の傷み、床や天井の点検口、すきま風や結露、建具の立て付け、赤水や設備の劣化などをチェックする


2. 専門家による診断…目視やヒアリングによる基本診断を半日程度で行い、必要に応じて機器などを用いた精密検査を実施する

□住まいの図面などを準備する

1. マンションの場合、管理規約などでリフォーム範囲や使用材料が定められているか確認する

□専門家に相談する

1. 新築工事を依頼した工務店や設計事務所に助言を求める


2. 既存住宅を購入してリフォームする場合は、物件選びから設計、施工まで一貫して請け負う事業者があるので確認する。

STEP2.【資金計画を立てる】費用の目安を決めよう

□全体の予算枠をしっかり考える

1. 自分たちで確保できる資金の見通しを立て、ローンの利用可能性も確認する


2. 書籍やインターネットで費用の相場を調べる


3. インテリアを新調する費用が必要かどうか検討する

□助成制度を有効に活用する

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□余裕を持った資金計画を立てる

1. 工事中の引っ越しや仮住まいの費用など、工事費以外の予算も考慮する


2. 工事の途中で変更や追加予算が必要になる場合に備えておく

STEP3.リフォーム事業者を決めよう

【候補を選ぶための5つのチェックポイント】

1. 自分が目指すリフォームの内容に、その事業者の業務が適しているか


2. 豊富な経験と実績がある事業者かどうか


3. 建築士や増改築相談員、マンションリフォームマネージャーなどの資格を持ったスタッフがいるか


4. 事業者団体に加盟しているか、建設業許可を取得しているか


5. 事業所が自宅からあまり遠くないか（車で1時間以内が目安）

□候補の中から依頼先を決定する

1. 同じ条件で複数の事業者に見積もりを依頼し、金額だけでなく内容も比較評価する


2. 施工体制や保証内容を確認する


3. 事業者の概要や実績を確認する


4. 見積書、提案書、打ち合わせメモなどは整理して保管する

STEP4.契約書を交わそう

□必ず契約書を取り交わす

1. リフォームの内容や金額など、事業者との間で合意した事項を明確に記載する


2. 口約束はトラブルの原因となり得るため、小さな工事でも必ず契約書を交わす

□契約添付書類を必ず確認する

1. 通常、契約書には金額の合計や工期など基本的な事項しか記載されないため、詳細な内容が記された添付書類が重要


2. 契約添付書類の役割を理解する
   （例）◇設計図書・仕様書…工事の具体的内容
   ◇見積書…金額の内訳。事業者選定の際の概算見積ではなく、工事する箇所を確定した最終見積書を取得する
   ◇請負契約約款…万が一トラブルが発生した場合や保証の責任などのルール


3. 工事範囲と内容は、事業者との認識の違いでトラブルになることが多いため、しっかり確認する

STEP5.現場を確認しよう

□工事前の準備をする

1. 工事部分の家財を片付ける。水道・ガスの使用制限や工事期間中の仮住まいが必要か確認する


2. リフォームに伴い、工事車両や施工業者の出入り、騒音・ほこりなどが発生するため、着工前に近隣住民へ挨拶する

□工程表に基づき、契約通りに進んでいるか確認する

1. 断熱改修や耐震補強など、完成後に隠れる部分は、隠れる前に事業者の担当者立ち会いの下で材料が入っているか確認する


2. 気になる箇所は写真を撮って記録する

□工事の追加・変更は書面で行う

1. 現場で作業員に直接変更を依頼するのは控え、契約事業者の担当者に伝える


2. 工事変更に伴う金額変更の有無を確認し、変更がある場合は再度見積書をもらい、契約変更を行う

STEP6.最終確認をして工事完了

□事業者と現場で最終確認を行う

1. 事業者と現場に行き、リフォーム箇所の説明を受ける。特に設備機器の使い方は実演してもらい確認する


2. 手直しが必要な場合は、補修内容や残金の支払い時期について相談する
   

□引き渡しの手続きを行う

1. 工事完了・同確認書を取り交わす

□書類を確認して保管する

1. 契約書や図面、設備機器の取扱説明書などを整理し保管する


2. 保証がある場合は、保証書を交付してもらう

□完成後のメンテナンスを確認する

1. 事業者にアフターサービスの範囲や入居後のメンテナンスの目安を確認する

まとめ